忘れていませんか、
トイレの備蓄。

災害時、食事はガマンできても、トイレはガマンできません。
“災害備蓄”で真っ先に思い浮かべるのは水や食料ですよね。ですが、本当に深刻な問題はトイレ問題です。実際に過去に被災され、避難生活を過ごした方のアンケートからも水や食料よりもトイレの方が困ったという方が多くみられました。水・食料の備蓄も大切ですが、災害用トイレ処理セットの備蓄も必須といえます。

災害が起こると、水洗トイレは使えない?

災害が起こると、電気、上下水道などのライフラインが被害を受けるとトイレが使えなくなります。 「電気がつかない」「水がでない」などの目で見てわかる被害や、「建物の中を通っている配管や浄化槽の損傷」などの排水に関係した目に見えにくい部分の被害があります。

断水

「水が出ない」

断水・給水管の破損により、トイレが流せなくなります。

排水管損傷

「水が流せない」

水が確保できても、下水道・浄化槽・下水処理施設の破損により排水先が破損している場合はトイレを流してはいけません。

停電

「停電」

浄化槽ブロアーが停止すると水洗トイレが使えなくなります。また、ビルなどの建物では水が汲みあがらず、トイレが流せなくなります。

浸水

「浸水」

浸水により浄化槽や下水処理施設等の機能が停止すると水洗トイレがが使えなくなります。

震度6弱以上の大きな地震や床下浸水起こったら・・・
  • 豆知識

震度6弱以上の大きな地震や床下浸水起こったら・・・

排水管や浄化槽が破損した状態でトイレを流すと、汚水が漏れたり、詰まった部分から汚水が逆流して1階などの下層階からあふれ出ることがあります。 災害後は安全確認取れるまでトイレの水を流さないようにするなど建物の管理者とルールを確認しておきましょう。

参考文献
避難所におけるトイレの確保・管理ガイドライン/内閣府
防災マニュアルブック(家庭における災害時のトイレ対策編)/埼玉県
災害時の浄化槽被害等対策マニュアル第2版/環境省
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過去の災害であったトイレの問題

災害用トイレを備蓄しなくても避難所にいけば解決、は間違いです。避難所にトイレはありますが、倒壊していたり断水していれば使用することはできません。仮設トイレもすぐに設置されません。東日本大震災の際、最短で3日以内に仮設トイレが設置された自治体は全体のわずか34%でした。1か月以上かかった自治体も14%ありました。

阪神・淡路大震災
(1995/1/17発生)

  • 道路網の分断や極度の交通渋滞により、他都市等から提供された災害用トイレの設置に手間取った。
  • 神戸市内の水洗化率が高かった(水洗化率97%)ため、バキューム車の保有台数が20台程度でし尿の汲み取り体制が不十分であった。
  • 直後の行政の災害対応においては、水、食料、毛布、医薬品の確保が優先された。トイレの対応が後回しとなり、避難所に災害用トイレが設置されたのは早いところでも3日目以降となり、中には11日目に設置されたという事例もあった。

新潟中越地震
(2004/10/23発生)

  • 災害用トイレは100人に1基の割合では、数が足りないという苦情が多くあった。
  • “トイレが不安で水を飲むことを控えたとする人”は小千谷市で33.3%、川口町で13.8%にのぼった。
  • 死者60人のうち半数近くが関連死といわれている。ストレスや不眠、集団生活による感染症なども原因と考えられる。トイレを我慢したことも一因となっている。

東日本大震災
(2011/3/11発生)

  • 発災当初は寒さが厳しく、屋外に設置された災害用トイレの使用は困難であった。
  • トイレの数もバキュームカーも不足していたため、使用不可のトイレが多数あった。
  • 組立トイレとセットで使うテントは、備蓄や持ち運びが容易であるが、屋外に設置した場合、強風により転倒した例が多数あった。

熊本地震
(2016/4/14・16発生)

  • 仮設トイレはほとんど和式で、段差がお年寄りや体が不自由な方には不便であり、しゃがむことのできない人が泥だらけの和式の便器に直接座って用を足した例もあった。
  • 仮設トイレが不足したり、管理の問題から臭いや衛生面での苦情が出るなどの問題が発生した。
参考文献
避難所等におけるトイレ対策の手引き/兵庫県
家庭で備える!災害時のトイレ対策/徳島県
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災害用トイレの種類

災害用トイレは大きく分けて「簡易式トイレ」「貯留式(仮設)トイレ」「マンホールトイレ」の3種類があります。

簡易式トイレ 貯留式(仮設)トイレ マンホールトイレ
断水時
停電時
メリット
  • 電気・水なしで使用できる
  • 比較的安価
  • 少ないスペースで備蓄できる
  • 流通量が多いため調達しやすい
  • 電気なしで使用できるものが多い
  • 通常の水洗トイレに近い感覚で使用できる
デメリット
  • 使用済み便袋の保管場所の確保
  • 回収、臭気対策が必要
  • 交通事情により到着が遅れる
  • 和式が多い
  • 段差がある
  • 発災前から準備しておかないと設置できない
簡易式トイレ

簡易式トイレ

処理方法:保管・回収
個人・会社・地域・自治体向けの災害用トイレ

  • 既存の洋式便器等につけて使用する便袋タイプ。吸水シートや凝固剤で水分を安定化させる。
  • 使用するたびに便袋を処分する必要がある。
  • 電気・水なしで使用できる。・比較的安価で、かつ少ないスペースで保管できる。
  • 既設の個室ならびに洋式便座があれば使用できる。
  • 既存の個室以外で使用する場合は、パーテーション等で仕切り、簡易便器を用意すれば使用できる。
  • 使用済み便袋の保管場所の確保、回収、臭気対策についての検討が必要。
仮設トイレ

貯留式(仮設)トイレ

処理方法:汲み取り

  • イベント時や建設現場で利用されることが多い。
  • 電気なしで使用できるものが多い。
  • 便槽に貯留する方式と、マンホールへ直結して流下させる方式がある。
  • 流通数が多いため調達しやすいが、交通事情により到着が遅れることに留意が必要。
マンホールトイレ

マンホールトイレ

処理方法:下水道

  • 下水道のマンホールや、下水道管に接続する排水設備上に、便器や仕切り施設等設置するもの。
  • 通常の水洗トイレに近い感覚で使用できる。
  • 本管直結型及び流下型のマンホールトイレは、下流側の下水道管や処理場が被災していない場合に使用することが原則。
  • 貯留機能を有したマンホールトイレは放流先の下水道施設が被災していたとしても汚物を一定量貯留することができるが、汲み取りが必要になる場合がある。
参考文献
避難所におけるトイレの確保・管理ガイドライン/内閣府
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トイレ備蓄の目安について

トイレの平均的な使用回数は、ひとり1日5回と言われています。目安となるトイレの備蓄回数は以下の公式から求められます。

利用人数 × 5回(1日のトイレ使用回数) × 備蓄日数※ = トイレの備蓄回数

例)従業員80人の事業所で3日分の備蓄をする場合 80人×5回×3日=1,200回分

※備蓄日数について
各自治体の条例で備蓄日数の定めがある場合はその規程に従ってください。

東京都の帰宅困難者対策条例では
発災後3日間は余震による二次被害の防止や救助・救出活動を優先させるため、災害発生時は従業者等の一斉帰宅の抑制が事業者の努力義務となっています。そのため、従業員等が施設内に留まれるよう3日分の備蓄も努力義務となっています。また、震災の影響の長期化に備え、3日分以上の備蓄についても検討しましょう。

参考文献
避難所におけるトイレの確保・管理ガイドライン/内閣府
「防災に対する企業の取組み」自己評価項目表 第二版/内閣府
東京都帰宅困難者対策ハンドブック
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