震災に限らず、自然災害や停電・断水などでライフラインが止まってしまうと、日常の生活を送るには様々な事が困難になります。その中でも大変なものがトイレです。
トイレは生理現象であり、ずっと我慢することはできません。ライフラインが止まった事を想定して簡易トイレ・携帯トイレを備えておきましょう。
今回は簡易トイレ・携帯トイレの必要な数について解説していきます。
簡易トイレ・携帯トイレを備蓄しておくべき理由
ご存じですか？大きな地震があるとトイレが使えない場合があります。
水洗トイレはライフラインの機能に大きく依存しているので、災害の被害状況によってはトイレが使えなくなることがあります。
例えば下記のような被害があると、トイレの機能に影響が出ます。
「水が出ない」（上水道の被害）
断水により、トイレが流せなくなります。
「水が流せない」（下水道の被害）
水が確保できても、排管、下水道・浄化槽・下水処理施設の破損により排水先が破損している場合はトイレを流してはいけません。
「電気がつかない」（電気供給の被害）
停電により、ビルなどの建物では水が汲みあがらない事により水が出ず、トイレが流せなくなります。
また、浄化槽ブロアーが停止すると排水ができなくなるので、水が流せない結果、トイレが使えなくなります。
「浸水・液状化」（下水道の被害）
浸水・液状化により浄化槽や下水処理施設等の機能停止や、下水の使用制限があった場合は、汚水を流すことができなくなります。
このように、「電気がつかない」「水がでない」などの目で見てわかる場合や、「建物の中を通っている配管や浄化槽の損傷」などの排水に関係した目に見えにくい部分の場合があります。
無理にトイレを流してしまうと、詰まったり、汚水が逆流してトイレから噴き出すことがあるので、トイレが安全に使えるか確認できるまでは、簡易トイレや携帯トイレを使いましょう。
参考記事
災害用トイレとは？
https://mylet.jp/disaster_toilet.html
災害時、お風呂の水でトイレを流していいの？
近年では防災の意識が高まり、お風呂の湯船の水を溜めておくことを意識している家庭も多いでしょう。
災害が発生した際に、停電や断水で水が出なくなった場合でも、お風呂に溜めておいた水を使って、トイレを流せばよいと思っている方がいらっしゃいますが、流してはいけない場合があります。
先に挙げたように、下水道の被害があり、自治体から下水道の使用が制限された場合は、トイレやお風呂、台所の洗い物などの生活用水を、下水へ流すことは控えましょう。
また、下水の使用制限がない場合でも、排水設備に破損がある事も考えられるので、水を流す前に問題なく使用できるか確認が必要です。
参考記事
断水時のタンク式トイレは流せるの？誤った流し方は危険！
https://mylet.jp/news/corporate-disaster-prevention/flush-the-toilet-01
近所のコンビニや公園、避難所の水洗トイレは使えるのか？
弊社で独自に行った、備蓄に関する意識調査でトイレを備蓄していない理由に「家、コンビニ、公園、避難所にトイレがあるから」という回答がありました。
自宅にあるトイレと同様に、大きな災害の際は被災エリア内であれば、コンビニや公園、避難所にある水洗トイレも使えない場合があります。
参考記事
【アンケート調査】家庭の防災備蓄状況とトイレ備蓄に関する意識調査
https://mylet.jp/news/corporate-disaster-prevention/questionnaire_20230901
簡易トイレと携帯トイレについて
この記事をはじめ、防災マニュアルなどで紹介されている「簡易トイレ」や「携帯トイレ」は水や電気のないライフラインが止まった環境でも、トイレ処理ができる防災グッズで、10回分、100回分といった「回数」単位で販売されています。
トイレ処理の方法には凝固剤をふりかけて固めるタイプや、吸水シートで水分を吸収するタイプがあり、大きさや機能も様々です。
簡易トイレと携帯トイレの違いは、便器が付随しているか、いないかです。
簡易トイレとは
簡易トイレは車載用や介護用の便器とトイレ処理の機構が一体になったものや、トイレ処理セットと組立て便器を組み合わせた商品があります。
携帯トイレとは
携帯トイレは、トイレ処理セットが単体としてそのまま使えたり、既存の洋式便器にかぶせて使用するものがあります。便器は付属していません。
簡易トイレと携帯トイレの使い分けについて
発災後に、トイレ空間と洋式便器が安全に利用できる場合は、携帯トイレを。
トイレ空間が危険・便器が壊れた場合は、組立て便器のある簡易トイレを利用し、必要であれば、ランタンなどの明かりと、目隠しになるもの（個室代わりになるテント、目隠し用のポンチョや大判の布等）を組み合わせて利用しましょう。
参考記事
簡易トイレと携帯トイレの違いとは？
https://mylet.jp/news/corporate-disaster-prevention/portable-and-simple-toilets
簡易トイレ・携帯トイレの備蓄に必要な数
実際に災害用のトイレを備蓄する場合には、どれくらいの量を用意すればよいのかわからないという人も多いでしょう。トイレの備蓄は日数と人数から算出できます。
まずは、何日分必要なのかを確認しましょう。職場の備蓄と自宅の備蓄に分けてご紹介します。
備蓄日数の確認
職場の場合
職場の防災対策として、事業所があるエリアの自治体が発行している防災マニュアルに指定があれば、それに従ってください。特に指定がない場合は、帰宅困難者対策※1を参考にしましょう。
- 帰宅困難者対策なら最低３日分～
- 震災の影響の長期化に備え、3日分以上の備蓄についても検討しましょう。
※1
帰宅困難者対策とは？
東日本大震災が発生した際、首都圏においては約515万人（内閣府推計）に及ぶ帰宅困難者が発生。これを受けて「大規模地震の発生に伴う帰宅困難者対策のガイドライン（内閣府）」の作成や、東京都帰宅困難者対策条例の制定が行われました。
大都市圏において、M7クラス以上の大規模地震が発生した場合、行政機関等は発災後、人命救助のデッドラインと言われている72時間（3日間）は救命救助活動、消火活動等を中心に対応します。公共交通機関が運行を停止している中で、大量の帰宅困難者が徒歩等により一斉帰宅を開始した場合には、緊急車両の通行の妨げになる可能性があり、応急活動に支障をきたすことが懸念されます。
このため、大規模地震発生時においては、救助活動の妨げや、余震などの二次災害にあう恐れから、安全な場所に留まり、「むやみに移動を開始しない」という一斉帰宅抑制の基本原則の徹底が不可欠です。
帰宅支援
発災後、徒歩による帰宅が可能になった際の帰宅ルール、帰宅した従業員との連絡方法など、平時のうちに策定、周知、訓練を行います。
参考記事
会社の防災対策って、何をしたらいいの?
https://mylet.jp/news/corporate-disaster-prevention/bousaitaisaku
自宅の場合
お住まいの各自治体が発行している防災マニュアルに、備蓄日数の定めがある場合はその規程に従ってください。特に指定がない場合は、下記の日数を参考にしてください。
- 最低でも3日分～
- マンションの高層階に住まれている場合や、大規模災害に備える場合は7日分は必要です。
備蓄が必要な人数の確認
次に、備蓄が必要な人数を確認します。
職場の場合
帰宅困難者対策の場合は、従業員数にプラスして、外部の帰宅困難者（来社中の顧客など）のために10％程度の量を余分に準備しましょう。
自宅の場合
家族の人数分を準備しましょう。余裕があれば少し余分に準備しましょう。
必要なトイレの数量を計算する。
トイレの平均的な使用回数は、ひとり1日5回と言われています。備蓄回数は以下の計算式により算出できます。
利用人数 × 5回(1日のトイレ使用回数) × 備蓄日数 ＝ トイレの備蓄回数
例）従業員80人の事業所で、外部の帰宅困難者の分をプラスして、3日分の備蓄をする場合
（80人+8人）×5回×3日＝1,320回分
例）4人家族で7日分の備蓄をする場合
4人×5回×7日＝140回分
参考ページ
災害用トイレとは？
https://mylet.jp/disaster_toilet.html
まとめ
簡易トイレと携帯トイレの違い
- 簡易トイレ：トイレ処理セットと便器のセット
- 携帯トイレ：トイレ処理セットのみ
簡易トイレと携帯トイレの使い分け
発災後、トイレの空間と洋式便器が
- 安全に使用できる：既存の洋式便器に携帯トイレをかぶせて利用する
- 破損があり、使用できない：簡易トイレ、もしくは、便器になる物と携帯トイレを組み合わせて使う
必要なトイレの数を算出する方法
- 利用人数 × 5回(1日のトイレ使用回数) × 備蓄日数 ＝ トイレの備蓄回数
被災時にお腹を壊してしまう可能性も考慮して、少し余裕をもって備蓄をするとよいでしょう。また、トイレットペーパーの用意もお忘れなく。
